アジア地域の消費者行動に変化を与える5つのキーワード

【USPジャパンの視点】

要約

① 市場調査会社大手のユーロモニターが、企業が自社のブランド資産価値の構築や将来にわたる力強い回復力に繋げるために重視すべき戦略について考察。

② そのテーマは、「デジタルライフ」、「ウェルネスを考え直す」、「サステナブルな生活」、「暮らしをより便利に」、「体験を求めて」の5つ。

解説

★ 新型コロナウイルス感染症によって多くの人々の生活は大きく変わったが、この変化は必ずしもネガティブな要素だけではない。日本でトップダウン的に大声で叫ばれていた「仕事改革」も働き方の部分(在宅ワーカーやノマドワーカーの急増など)で急激に進み、他国に比べて劇的に遅れていたDXも一気に関心が高まった。

 そんな中で、本調査ではafterコロナにおいて企業が重視すべき戦略を5つのテーマで表現しているが、これらすべては主語を「インバウンド」に置き換えても通用する。

 「デジタルライフ」では訪日がかなわない海外の方とのコミュニケーション、「ウェルネスを考え直す」では各事業者がスポーツツーリズムやアドベンチャーツーリズムの可能性を本気で考えるべきであることを指しているのだろう。

 「サステナブルな生活」は言わずもがな多くの事業者がインバウンドキーワードに取り上げており、「暮らしをより便利に」では訪日ゲストの快適さもどのようなホスピタリティで実現するか、今まで以上の価値を考えることになりそうだ。

 「体験を求めて」に関しては“モノ消費からコト消費”ということで新たな体験に目が行きそうだが、そもそも日本でのショッピングや飲食自体が“コト消費”のひとつであることを意識すれば、その提供の工夫で解決できるキーワードだろう。

 





【記事の概要】

 市場調査会社大手のユーロモニターは、アジア太平洋地域の経済成長を分析した最新レポート「Current and Future Drivers of Asia Pacific Consumer Market (現在、そして今後のアジア太平洋地域の消費者市場:成長ドライバーを探る)」を発表した。このレポートは、アジア太平洋地域においてパンデミック収束後も消費者行動の変化に影響を与えると予想される5つのテーマについて、企業が自社のブランド資産価値の構築や将来にわたる力強い回復力に繋げるために重視すべき戦略について考察している。

 5つのテーマのうち、「デジタルライフ」については、アジアの消費者は、よりスマートな生活のために、高度かつ総合的なハイテクプラットフォームやスーパーアプリ、ラストマイル配送などのソリューションに精通しつつあると分析。あらゆる業界においてカスタマージャーニーにおけるデジタル化は不可欠と指摘している。

 2つ目のテーマは「ウェルネスを考え直す」。新型コロナウイルスの影響によって、心身の健康に向上させる機能を求めるなか、消費者が「心身双方の健康とウェルネス」という考え方の傾向が強まり、ウェルネス市場の需要は拡大していくと予想した。

 3つ目の「サステナブルな生活」では、新型コロナウイルスによって、サステナビリティは環境問題だけでなく、より包括的な考え方に進化。消費者は、企業やブランドが従業員の健康と福祉を維持し、地域社会や地球環境に貢献していくことを期待するようになっているとした。

 「暮らしをより便利に」のテーマでは、自宅にいながら物事を行うことを好む消費者が増えたと指摘。そのうえで、今後も暮らしをより快適にする付加価値を持ったサービスや商品は好まれると予想した。

 最後の「体験を求めて」では、コロナ禍で外出自粛を求められた消費者のあいだで、アフターコロナではモノ消費からコト消費へ需要が移行すると予想。そのなかで、企業は購入に結びつけるために、消費者とのエンゲージメントを高めるとともに、これまでにない体験を提供することが求められると指摘した。



【引用元】

https://www.travelvoice.jp/20211020-149828


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