カイロス3号機打上げ前に知っておきたい3つのこと

まず、この「カイロス」というロケットが、これまでのH3ロケットやイプシロンと何が違うのか、という点からお話ししましょう。一言で言えば、カイロスが目指しているのは「宇宙の宅配便」です。

従来のロケットは、いわば「大型トラック」でした。大きな衛星を、国が主導して時間をかけて慎重に運ぶ。対してカイロスは、もっと身近で、もっとスピーディーな「軽トラ」や「バイク便」のような存在を目指しています。スペースワン社が掲げるビジネスモデルは「世界最短・最高頻度」。契約から打上げまでを1年以内に行い、将来的には年間20～30回という驚異的なペースで宇宙へ荷物を届けることを目標としています。

今回の3号機には、理系マインドをくすぐる計5機の超小型衛星が搭載されています。 例えば、アークエッジ・スペース社の「AETS-1」や、Space Cubics社の「SC-Sat1a」。これらは超小型でありながら、高度な観測や技術実証を目的としています。特に注目したいのは、広尾学園の中高生たちが手掛けた衛星「HErO」です。LEDによる光通信で基板の温度情報を送るという、教育の枠を超えた真剣なミッションに挑んでいます。

3号機の技術的な最重要課題は「ステップ7：衛星の軌道投入」の完遂です。過去2回、カイロスはあと一歩のところでこの壁に阻まれてきました。複数の衛星をそれぞれ適切なタイミングで切り離し、正確な軌道へ送り届ける「クラスター打上げ」の成功は、カイロスが商用ロケットとして独り立ちするための「卒業試験」とも言えるのです。

宇宙開発と聞くと、どこか遠い場所で行われている「国家事業」のようなイメージを持つかもしれません。しかし、カイロスのプロジェクトが素晴らしいのは、それが串本町や那智勝浦町といった「地元の物語」として深く根付いている点です。

今回の3号機、実は「物理的な燃料」以外にも、ある強力なエネルギーを積んで飛び立ちます。それが「人々の想い」です。機体には、和歌山県民から寄せられた1,841通もの応援メッセージが、特殊なデカール（シール）に刻印されて貼り付けられています。その文字数は29,924文字。技術者たちが1ミリの狂いも許さない設計図を引く傍らで、地元の子供たちが「がんばれ！」と書いたメッセージがロケットの一部になる。このコントラストこそが、民間宇宙開発の醍醐味ではないでしょうか。

さらに、応援の形は多岐にわたります。地元の紀陽銀行では「カイロス応援定期預金」という、預金総額の一部が打上げ支援に充てられるユニークな金融商品が登場しました。クラウドファンディングでは、8000万円以寄せられまいた。

地域の海岸を清掃し、のぼりを立て、パブリックビューイングで一喜一憂する。かつて種子島で見たような光景が、今、本州の最南端で、より親しみやすい形で再現されています。「自分たちの町のロケットが、宇宙へ行く」。このシビックプライド（市民の誇り）の醸成こそが、カイロスが地域にもたらす最大の経済効果であり、精神的な推進力になっているのです。

カイロスにとって、これまでの道のりは決して平坦ではありませんでした。初号機は打上げ直後の自爆、そして2024年12月の2号機は、宇宙空間とされる高度110.7kmに到達しながらも、最終的な軌道投入には至りませんでした。

2号機の失敗原因は、1段ノズルのセンサー異常による飛行経路のズレでした。ロケットは秒速数キロという猛烈な速度で飛行するため、わずかなセンサーの誤作動が命取りになります。しかし、失敗は無駄ではありませんでした。スペースワン社は「飛ばさないと分からない貴重なデータを得た」と語っています。極限の振動、熱、真空環境下で、機体がどう振る舞ったのか。そのデータこそが、3号機に向けた最高の教科書となったのです。

スタートアップ企業が新しい技術を世に出す際、必ず直面するのが「死の谷（デスバレー）」です。研究開発から商業化へ移る際の、最も困難な時期を指します。カイロス3号機は、まさにこの谷を飛び越えようとしています。

2026年3月1日。この日に予定されている打上げは、単なる「リベンジ」ではありません。過去の失敗から学び、センサーの改良を施し、運用の精度を高めた、いわば「進化したカイロス」のデモンストレーションです。失敗を資産に変えることができる組織こそが、真の技術力を持ち得ます。3号機が高度500kmの太陽同期軌道へ衛星を解き放った瞬間、日本の民間宇宙開発は、ようやく「本物のビジネス」へと昇華するのです。